フィールズの事業活動レビュー

業績総括

  • 売上高:1,149億円(+6.3%)
  • 営業利益:97億円(–5.1%)
  • 当期純利益:53億円(+13.7%)

連結業績ハイライト

単位:百万円

  2012年3月期 2013年3月期 2014年3月期 2015年3月期(計画)
売上高 92,195 108,141 114,904 100,000
前年同期比(%) 89.0 117.3 106.3 87.0
売上高比(%) 100.0 100.0 100.0 100.0
売上総利益 31,330 33,279 33,812
前年同期比(%) 89.2 106.2 101.6
売上高比(%) 34.0 30.8 29.4
販売費及び一般管理費 22,803 22,964 24,020
前年同期比(%) 103.7 100.7 104.6
売上高比(%) 24.7 21.2 20.9
営業利益 8,527 10,314 9,791 5,000
前年同期比(%) 64.9 121.0 94.9 51.1
売上高比(%) 9.2 9.5 8.5 5.0
経常利益 8,661 10,268 9,765 5,000
前年同期比(%) 63.3 118.6 95.1 51.2
売上高比(%) 9.4 9.5 8.5 5.0
当期純利益 5,991 4,720 5,370 2,500
前年同期比(%) 79.7 78.8 113.7 46.6
売上高比(%) 6.5 4.4 4.7 2.5
自己資本比率(%) 54.6 51.2 55.6
自己資本当期純利益率(ROE)(%) 12.2 8.9 9.5
総資産経常利益率(ROA)(%) 10.0 10.3 9.2
1株当たり配当金(円)* 50 50 50 50
配当性向(%) 27.7 35.1 30.9 66.4

* 2012年10月1日付で、普通株式1株を100株に分割しており、過去に遡って当該株式分割を考慮した額を掲載しています。

1 “収益の柱”を担うパチンコ・パチスロの事業展開

現在の収益の柱を担うパチンコ・パチスロの事業展開では、良質な商品を安定的に供給し、既存ファンの支持拡大と新規顧客の創造を図るべく、諸施策を推進しています。

2014年3月期は、パチンコ遊技機では『ヱヴァンゲリヲン』シリーズ最新作などを投入し、販売台数は約163,000台(前年同期比約63,000台増)となりました。パチスロ遊技機では新たにミズホブランドを商品ラインアップに加え、販売台数は約230,000台(同約2,000台増)と、過去最高の販売台数となりました。

遊技機販売台数

グラフ:遊技機販売台数

2 遊技機の計上方法の違い

パチンコ・パチスロ遊技機では、それぞれ販売形態が異なります。

パチンコ遊技機は手数料販売を基本とし、パチンコホールに遊技機を販売するごとにメーカーから1台当たりの手数料を得ます。これが売上に計上されます。

一方、パチスロ遊技機は仕入販売を基本とし、パチンコホールに販売する遊技機の販売価格が売上となり、仕入額を差し引いた金額が売上総利益として計上されます。

つまり、1台当たりの売上計上がパチスロの方が大きいことから、パチスロ遊技機の販売台数が増加した場合、売上高が伸長し、一方、パチンコ遊技機の販売台数が増加した場合、利益率が向上するという構造になっています。

グラフ:遊技機の計上方法の違い(パチンコ遊技機)

グラフ:遊技機の計上方法の違い(パチスロ遊技機)

3 営業利益の変動要因

  1. 遊技機販売では、営業体制の強化や販売促進活動の拡大を実施したものの、堅調な販売活動の結果、増益となりました。一方、中長期的な商品ラインアップの拡充に向けた遊技機開発では、子会社と連携した開発体制の強化を推進しました。
  2. コンシューマプロダクツの分野では、特に『ウルトラマン』シリーズを保有する(株)円谷プロダクションが安定的に収益を確保できる体制を構築しつつあります。2014年3月期は、円谷プロ50周年イベントや新テレビシリーズの展開を進めたことにより、ライセンス事業が好調に推移するなど増益となりました。
  3. インタラクティブメディアの分野では、継続サービス中の人気コンテンツが堅調に推移しました。一方、ソーシャルゲーム市場におけるWebアプリ型からネイティブアプリ型への提供形態の急激な移行に対応するため、当社においてもラインアップの絞り込み、運営体制及び開発体制の効率化など、収益構造の改革を推進しました。この結果、当期は収益力が一時的に低下しました。
  4. コミックス、アニメーション、映画/テレビの各分野では、成長の源泉となるキャラクターやストーリーなどのIPの創出・育成に向け、継続して経営資源を投入しました。特にコミックスを通じて創出した作品の映像化や販売促進活動の強化を図りました。

上記の通り、中長期的な成長を見据えた諸施策や先行投資を推進したことなどにより、営業利益は前年同期比5.1%減となりました。

4 株主還元

当社は、企業価値の向上を経営の重要課題と位置づけ、利益に応じた適正な配当を行うことを基本方針としています。具体的には、キャッシュ・フローの状況などを基準に決定しますが、連結配当性向の基準として20%以上を目指しています。内部留保については、財務体質と経営基盤の強化及び継続的な事業拡大と競争力の確保に向けた投資に有効活用していく方針です。

以上を踏まえ、2014年3月期の配当は中間配当25円、期末配当25円(年間配当50円)とさせて頂きました。連結配当性向は30.9%です。

2015年3月期の配当は、中間配当25円、期末配当25円(年間配当50円)を予定しています。

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